COVID19で世界中どこもかしこも例外なく大変になっています。日本に関しては、もう感染爆発を抑えることが不可能であり、いかにそれの被害を時間的・空間的に少なくするかという動きに移行しつつあります。現在では緊急事態宣言がだされ、その流れの中で大半の業種が事実上の営業禁止措置となっております。
この話の中に80%以上、人との接触を減らさなくてはいけないというものがありました。それを聞いたときボヤっと何かが浮かんでいたのですが、その違和感の正体が分かったのでここに記します。
少し遠回りをしますが、ある学者の話をしましょう。動物学者ロバート・ペインは実験の一環として潮間帯から少しずつ生息数が少ない一種類のヒトデを取り除くということを行っていました。そうすると、その獲物となるイガイは捕食者となるヒトデがいなくなったことで急激に増え、カイメンがエサ不足によりいなくなり、結果ウミウシが増えました。このようにたった一種類のヒトデがいなくなるだけで生態系が大きく崩れてしまいました。すなわち、生息数が少ないヒトデはこの生態系において重要な役割を果たしていたといえます。
生息数が少ないを人数が少ない、生態系を社会と置き換えるてもよいのではないかというのが、環境経済学博士ジェニファー・ジャケ氏の意見です。先進国の人口は全人口の15％に過ぎないが、資源の使用割合は95%以上を占めています。都市の面積は郊外地域に比べ(定義によって変わるが）20%は下回っているのにもかかわらず、やはり、人口やごみの排出総量は80%を超えているでしょう。まったく違う話ですが、文章を読む場合も全て逐一は読まなくても重要そうな20%を読むことによって筆者の主張の80%が分かるという話もあります。
ジェニファー氏はアメリカの水の使用の8割が農業であるにもかかわらず、節水要請をされるのは一般家庭であるといっています。一番効果的な場所を除いて、それ以外のところにしわ寄せがいっているということです。私が思ったことは、もしかしたら、いや、確実にCOVID19の対応に関してこのようなことが起きているということです。
はっきり言って、主婦に対して、外出を自粛してくれやらなんやらしたところで大きくは変わりません。むしろストレスにより基礎免疫力の低下、ストレス性の別な疾患、会話がなくなることによって引き起こされる感受性の低下による後々の経済損失などのデメリットのほうが非常に大きくなるのではないでしょうか。本当にしてはいけないのは一つの密集した空間を生み出すことなはずです。電車等に乗っている人たちの半分が少し遠くても自転車で行くということをするだけで、ほぼ8割は解決したもの同然でしょう。50 km前後で東京の端からの大体のところに行けるのだから、そんなちょっとしたことをした人にも定期代をあげるみたいなことをすれば、大幅に減らせるでしょう？
テレワークできるところがテレワークして、フレックスできるところがフレックスして、自転車で行ける人が自転車で行けば、フリーランスや中小企業者に「店閉めろ！」ではなく「気を付けて営業してください」で問題ないはずです。なぜなら、大企業に勤めている30%の人は会議・打ち合わせが多く、フリーや中小と比べ、接触が多かった人たちですから、その人たちが9割削減を達成すれば、他の人たちはいつも以上に気を付けるだけで達成できるのですから。
まぁ、大学生の世迷言と思われるでしょうけれども・・・
